年代までには湾周辺からの土を利用して、2,000ヘクタール以上の埋め立て地を造成した。

しかし、70年代に貨物船の運航が減少し、企業は開発が進む高速道路網の近郊に安価で緑豊かな場所への移転が進み、中央ウォーターフロントから産業が撤退して行った。このような企業の動きに伴い、鉄道もまたこの土地からほとんど撤退することとなった。

1980年代の終わり頃になると、港湾委員会の権限は弱まり、彼らは所有する土地の半分を売却したため、沿岸の所有者が多様化した。そのため残る部分の運営続行が難しくなったのである。

ウォーターフロント・リジェネレーション・トラスト設立の経緯と権限このように取り巻く状況が変化したことにより、1988年と1989年にカナダ政府とオンタリオ州政府は、トロント・ウォーターフロントの将来について調査して指針を勧告するために王立委員会を設立した。

委員会は公聴会や円卓会議、作業部会などで報告された民間企業の見解や、公共団体の考えを慎重に吟味した。

市民は委員会に、単にウォーターフロントを使用可能にするだけでなく、ウォーターフロントヘのパブリック・アクセスの回復と、清潔で緑豊かなウォーターフロントを願っていることを説明した。彼らは清潔で緑のあるウォーターフロントを再生するためには、思い切ったアプローチが必要であると提言した。さらにトロントの中央ウォーターフロントの外に住む市民もこの提言に加担した。彼らは地域社会の個性と多様性を維持することを望んでいた。企業は政府が関与を減らし、土地利用計画及び規制をもっと緩和して、市場に民間が投資をする機会が生じることを求めていた。

委員会は1992年に調査を完了した。こうして港湾委員会の権限を軽減し、残った土地の殆とをトロント市の経済開発公社（TEDC0）に移譲する勧告がなされ、カナダ政府と市当局により実行に移された。

委員会は、中央トロント・ウォーターフロントに沿ったさらに広い地域で、市の中心部と湖岸線を再び結び、湖岸の用途を観光、娯楽、商業、住宅、広場など多様化することを勧告した。

さらに委員会は、アクセスの問題を解決するために、オンタリオ湖岸全域に沿ったトレールと空間システムの導入を勧告した。

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